キューバに関するFAQ
Frequently Asked Questions キューバで行う映像制作に関して
弊社では、キューバでの映像制作を検討されているお客様から、撮影に関するご相談を多数いただいております。カラフルな街並みや歴史的建造物、独特の自然環境が魅力のキューバでは、撮影許可や立地使用のルールが地域や施設ごとに異なるため、事前の確認が非常に重要です。
ここでは、キューバでの撮影を円滑に進めるために押さえておきたいポイントと、現地プロダクションに関するよくある質問を整理しました。映画、CM、ドキュメンタリーなどジャンルを問わず、スムーズな制作を実現するための参考としてご活用いただけます。キューバでの撮影を成功させる第一歩として、ぜひこの情報をご活用ください。
どこの国での海外撮影をサポートしていますか？
キューバと世界の他の地域の海外撮影をサポートしております。
ニッポン・プロダクションとのパートナーシップを通じて、150カ国を超える地域で活動し、日本語と英語の両方に対応できるメディアクルーを世界に配置しています。
治安はどうですか？
キューバは旅行者や撮影クルーにとって比較的安全な国です。凶悪犯罪はほとんどありませんが、オールドハバナなど観光地や混雑する場所では、かばんのひったくりなどの軽犯罪に注意が必要です。警察も巡回しており、対応はしっかりしています。
文化や宗教について注意すべき点はありますか？
キューバは世俗の国ですが、カトリックやサンテリアなどアフロ・キューバ系宗教の影響を受けた文化があります。宗教施設や文化的な場所では敬意を払い、地元のコミュニティや個人を撮影する際は必ず事前に許可を得るようにしましょう。
撮影許可は必要ですか？
はい。海外の撮影クルーは、キューバ映画芸術・産業協会（ICAIC）から正式な許可を取得する必要があります。商業作品やドキュメンタリーの撮影では、現地の認可を受けたキューバの制作会社との共同制作や協力が求められることが多いです。
役所関係などの撮影許可証の費用はいくらぐらいでしょうか？また、それが発行されるまでにはどの程度かかりますか？
撮影許可の手数料は時期によって変わることがあるため、キューバ大使館の報道担当に確認するのが安心です。発行までにはおおよそ3週間かかりますが、具体的な期間についても相談して確認するとより確実です。
国立公園で撮影することはできますか？また、可能である場合どのような条件下で許可されますか？
国立公園での撮影は、国立保護地域センター（CNAP）の許可とICAICとの調整を行えば可能です。撮影の際は、環境保護や歴史的建造物に関する規制を遵守する必要があります。
報道ビザは必要ですか？
はい。ジャーナリストやドキュメンタリー制作者、放送目的で撮影を行うクルーは、入国前にキューバ大使館または領事館を通じて報道ビザ（D-6）を申請する必要があります。無許可での撮影は、罰金や機材の押収の対象となることがあります。
自分の機材を持ち込む際に、入国時の制限はありますか？また、ATAカルネは使用可能でしょうか？
撮影機材は個人の所有物として持ち込むことは可能ですが、量が多い場合は許可が必要になることがあります。ATAカルネの使用も可能ですが、念のためキューバ大使館に確認しておくと安心です。
現地通貨の現金を用意する必要がありますか？
はい。キューバでは現金が主流の経済です。米ドルやユーロは広く両替できますが、制裁の影響で米国発行の銀行カードはATMやクレジット決済端末で使えません。
クレジットカードでの支払いは可能ですか？
クレジットカードは一部の場所でのみ利用可能で、米国発行以外のVisaやMastercardが対象です。そのため、十分な現金を常に持ち歩くことをおすすめします。
タクシーでの移動は安全ですか？
タクシーでの移動は基本的に安全です。公式のライセンスを持つタクシー（黄色いタクシー）や、CubaTaxiのような信頼できる配車サービスを利用するのがおすすめです。
水道水は飲めますか？
水道水は飲むことはできますが、念のため市販のミネラルウォーターを利用することをおすすめします。どこでも簡単に購入できます。
コンセントのタイプは？ 現地で使用されている電圧は？
コンセントは日本と同じタイプのものが使えます。また、ユニバーサルタイプのコンセントも多く見られます。電圧は110V、周波数は60Hzです。
日本からビデオドローンを持ち込み、飛行させることは可能ですか？ドローン撮影の要件は何ですか？
日本からビデオドローンを持ち込んで飛行させることは、キューバでは非常に厳しく制限されており、基本的に禁止されています。
事前にキューバ民間航空局（IACC）の許可を得ずにドローンを輸入、所持、使用することは違法です。許可のないドローンは税関で没収される可能性があり、罰金や拘留の対象になることもあります。
例外として、事前に承認を受けた政府関連プロジェクトや共同制作プロジェクトのみ、限定的に使用が認められています。
